トピックス
Topics
バイオマス温水ボイラシステム(もみがら専焼)
2022年5月
弊社導入の「もみがらボイラ」が、日本農業新聞(2022.5.24)に掲載されました。
記事全文
秋田県大仙市の温浴施設で、もみ殻を加工せずに燃料として投入できるボイラーが登場した。もみ殻は大潟村の企業が県内の農家から買い取ることで、廃棄などしていた農家のコスト削減にも貢献。燻炭(くんたん)は土壌改良材として利用できる。燃油価格が高騰する中、化石燃料の代替としても期待がかかる。もみ殻はもみの重量の約20%を占める。もみ殻の活用に詳しい秋田大学大学院の熊谷誠治教授によると、国内では年間で約160万トン発生する。そのうち50万トンほどは廃棄や農地にすき込むなどしているが、活用が進んでいないとみられる。大仙市の「西仙北ぬく森温泉 ユメリア」では2月、もみ殻を活用したボイラーが稼働した。開発したのは大潟村のもみがらエネルギー(株)。田村登司社長は同村で水稲35ヘクタールを経営する農家でもある。従来のもみ殻を使ったボイラーは、小型の熱出力5万キロカロリーを中心に施設園芸などで使われてきた。今回、開発したのは20万キロカロリーと大型で、サイロへ約2・5トンを投入でき、3日連続で稼働可能だ。もみ殻を粉末にする必要もない。
年間120トンのCO2削減効果
稲の成長過程で二酸化炭素(CO2)を吸収するため、もみ殻を燃焼してもCO2排出量はゼロとみなせる。着火の際にLPガスを使う以外、燃料を使わないため、従来の油を使うボイラーと比べて年間120トンのCO2削減効果がある。経費削減も20%可能だ。もみ殻は市内の農業法人から1キロ当たり5円で買い取り、温浴施設に、販売する予定。燻炭になったもみ殻は、温浴施設が100リットル当たり1100円で農家や家庭菜園の愛好者らに販売する。循環型農業の実現だけでなく、施設側も経済的な負担が軽減する仕組みだ。価格は6000万円だが、環境省の補助金によって導入経費を3分の1に抑えられる。田村社長は「もみ殻は木質チップと違い、水分量が一定で燃焼させやすい。もみ殻を活用した熱利用をさらに進めたい」と話す。
EP計量搬送システム(自動給餌器搬送型)
2021年3月
生簀上に設置された、自動給餌器へEP(魚の固形餌)を搬送及び直接給餌可能なシステムを納入しました。船上のEP攪拌機へ搬送し、投薬・給餌することも可能です。
竹チップ混焼バイオマス温水ボイラ「E-NE(イーネ)シリーズ」
(無圧式温水発生機)
2021年1月
テス・エンジニアリング株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:髙崎 敏宏)、株式会社巴商会(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山﨑 純大)、弊社での3社共同開発製品となる国産の竹チップ混焼バイオマス温水ボイラ「E-NE(イーネ)シリーズ」(無圧式温水発生機)を2020年1月下旬から販売開始しました。